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今年も引き続き、日本を取り巻く主要国のGDP推移をグラフに起こした。
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まずは、上位4ヶ国
左の目盛りは、3兆ドル~23兆ドル
令和元(2019)年12月初旬、中国・武漢でCOVID-19の第1例目の感染者が報告され、令和2(2020)年は、米国においてGDPは減少を示している。令和3(2021)年においては、米国・中国ともに増加に転じている。
続いて、上位3位から7位
令和3(2021)年のGDPは、前年に比べて日本のみ減少していて、ドイツ、インド、英国及びフランスは増加している。目盛りは1.5兆ドル~6.5兆ドル
5位から7位を見てみる。
目盛りは1.7兆ドル~3.3兆ドル
8位から14位の国と、インドのグラフを重ねてみる。
目盛りは1.1兆ドル~3.3兆ドル
8位から14位はこちら
目盛りは1.2兆ドル~2.6兆ドル
令和2年から4年における、住宅借入金等特別控除による控除額と年間の住宅ローン支払利息を比較してみる。
グラフの上の数字はそれぞれ、令和2年の控除額、住宅ローン支払利息からの変化の割合を示している。各年において、緑色の「控除額」がオレンジ色の「支払利息」を上回っていることが分かる。変動金利としているが、これまで変動はしていない。
固定金利の利率が上昇する傾向にあるようだが、おそらく、変動金利についてはあまり変化は無いのではないかと踏んでいる。
住宅ローン商品は、金融機関にとって安全性の高い商売である。債権回収が見込めない場合に備えて、融資した土地・家屋の抵当権は金融機関に設定されている。
一方で、現代では銀行業に参入している民間業者も増えているため、銀行としては競争相手が増えている状況にある。
さらに、税金対策として住宅ローン融資を受けている者もいることだろう(私は違います)。そのような者は、節税効果が失われたと見るや否や、全額返済してしまい、銀行は以降の利息額の支払いを受けられなくなってしまう。銀行としては、細くとも出来るだけ長く、利息を支払い続けてもらえる方を選ぶのではないだろうか。
喫茶店で聞くともなしに耳にした、幼い子供へのクリスマスプレゼントにまつわる話。その女性の家では、クリスマスプレゼントをサンタクロースが持って来ると、子どもに伝えているらしい。そのことで、悩んでいることがあるのだという。
一つは、サンタクロースが実在しておらず、これまで渡してきたプレゼントは全て親が用意したものだと、いつ子供に伝えるのかと言うこと。女性自身、幼少期にこのことを知らされて、衝撃を受けたのだという。
もう一つは「サンタクロースがクリスマスプレゼントを持って来た」という嘘を、これまで親がついてきたという事実が、子供に悟られることだと、女性は語る。女性曰く、サンタクロースが実在しないことを知った後も、当時幼稚園児だった妹には、両親は相変わらず、サンタクロースが実在するものとして接していたのだという。
物心ある頃から、サンタクロースを信じた記憶を持たない自身には思いもよらない悩み